『2013年、インフレ到来 プロが明かす資産防衛5つのポイント』

図書館で借りた、『2013年、インフレ到来 プロが明かす資産防衛5つのポイント』（朝日新聞出版、平山賢一著）を読む。

『2013年、インフレ到来 プロが明かす資産防衛5つのポイント』

刺激的な題名だが、著者は自称経済評論家ではなく、東京海上アセットマネジメント投信の現役ファンドマネージャー。

超金利政策といえばかつては日本だけだったが、いまでは海外でも実施されている。もう下げようのない金利は、後は上がる余地しかない。18世紀のオランダ、1940年代のアメリカでも同じようなことは繰り返されてきた・・・

知りたかったのはインフレに備えた資産運用。以下、備忘録。

物価連動国債が強いが、日本では機関投資家しか購入できないので、個人向けの販売が望まれる。

株式は長期的にはインフレ率に勝るが、インフレ上昇期では負ける。自分が資産を取り崩そうとした時に下落していることがありうる。その場合に備えて銘柄を選定してアクティブに運用することが望ましい。インフレに強いセクターのETFを購入するのも手で、1970年代のアメリカの場合、石油設備セクターが高い上昇率を示した。一方で、川下の消費関連セクターが悪かった。

コモディテ価格の変動率が高いため消費者物価指数を凌駕するほどの上昇になることがある。しかし市場が小さいため急騰の一方で急落もあるため、小額の投資が望ましい。金はインフレに強いが現物は保管が大変なので、ETFを使うのが良い。

不動産は思われているほど一般物価と連動しておらず、むしろ株価指数と連動している。インフレに連動して家賃を上げることはできず、さらに維持コストは上昇するので注意が必要。また、REITは有利子負債でレバレッジをかけて運用されているため、金利上昇に弱い。

国債暴落については述べられてなかったが、アベノミクスで2％の物価上昇を目指すならば金利もそれに連動せざるを得ず、そうなるとあとは考えるのが怖い・・・